※ | 追加担保は、最低保証金額30万円を下回った場合にも発生します。 |
※ | 増担保銘柄およびレバレッジ型ETF等は、別途定める委託保証金率で必要保証金額を計算します。規制内容の詳細はこちらでご確認ください。 |
※ | 前営業日の終値で計算した保証金の状況は、お客様サイト【資産状況】-【保証金管理】-「保証金推移状況/追加担保入金必要金額」画面で確認できます。 |
※ | 前営業日の終値がない場合は、基準値段で算出します。 |
追加担保相当額分の現金については保証金から引き出すことができないため、現物株式の買付代金が不足する場合があります。このような場合、追加担保が解消する前に当該銘柄を売却して当該売却代金をもって買付代金の不足額に充当すると、買付代金の不足額を同一銘柄の売却代金で充当することになり、差金決済に該当する恐れがあります。そのため、当社ではこのような取引が確認された場合、不足額の入金を引き続きお願いする一方、入金が確認されるまでの間、口座の利用を一部制限することがあります(現物買、信用新規、出金等)。
※ | 取引制限が行われた場合、発注済みの注文は有効期間内であっても失効(画面上は取消)扱いとなりますので、ご注意ください。 |
【ご注意】 商品・サービスごとの投資に係るリスクおよび手数料等の説明は、こちらをご覧ください。