現物買付余力 |
<信用取引を行っていない場合>
「使用可能現金」から、ボックスレート手数料を差し引いた金額を表示します。
株式購入後、手数料金額が不足しないよう、事前に手数料が拘束されます。
<信用取引を行っている場合>
「使用可能現金」からボックスレート手数料を差し引いた金額と、「保証金余力からの現物買付余力」を比較し、どちらか小さい方の金額を表示します。「保証金余力からの現物買付余力」は、株式を購入しても、信用取引の保証金余力がマイナスにならない金額です。
「使用可能現金」と「保証金余力からの現物買付余力」を比較し、最小の金額を採用することで、完全前受制と保証金余力がマイナスにならないことを同時に満たす金額となります。
ご注意
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信用新規建余力 | 信用新規建注文を発注するうえでの限度額を表示します。「保証金余力」÷0.30で計算します(計算の結果マイナスとなる場合や、預り資産基準を満たしていない場合はゼロ表示です)。信用取引口座を開設されていないお客様は、表示されません。
なお、信用新規建余力(円)に金額が表示されている場合でも、注文にかかる手数料や諸経費計算において最低委託保証金額(30万円)を下回る場合、信用新規建注文を発注できません。
ご注意
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先物OP証拠金余力 | 先物・オプション取引で、新規建の注文に使用可能な証拠金の金額を表示します。「受入証拠金総額」-「必要証拠金額」で計算します(計算の結果、マイナスとなる場合はゼロ表示です)。なお、先物・オプション取引口座を開設されていないお客様は、表示されません。 |
NISA買付余力 | NISA口座(成長投資枠)で買付可能な金額を表示します。未約定の注文がある場合も、発注に必要な金額が引かれて表示されます。
MATSUI Bank口座開設済の場合は、MATSUI Bank口座の残高を加味した「NISA買付余力(銀行含)」も表示されます。
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NISA口座投資可能額 | NISA口座(成長投資枠)で買付可能な金額を表示します。実際の現金保有額とは異なります。
当年に買付済の株式等がある場合は、240万円から買付にかかった金額を引いた残額の表示となります。未約定の注文がある場合も、発注に必要な金額が引かれて表示されます。
なお、NISA口座を開設されていないお客様は、表示されません。
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※信用取引口座を開設されていないお客様は、表示されません。
信用新規建余力率 | 信用新規建の参考となる数値で、前営業日の終値から算出した維持率です。保有有価証券の代用換算額、建玉評価拘束金等を前営業日の終値で評価し、算出しています。
ご注意
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リアルタイム維持率 | 追証審査の参考となる数値で、時価から算出した現在の維持率です。保有有価証券の代用換算額、建玉評価拘束金等を時価で評価し、算出しています。
※信用新規建注文の未約定分は、リアルタイム維持率では考慮しません。
当社の最低維持率は20%です。大引けの段階でリアルタイム維持率が20%を下回っている場合、追証が発生します。
また、夕方データ一括処理終了後(17:00頃)に諸経費が更新され、追証の発生および追証金額が増加する場合があります。ご注意ください。
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リアルタイム追証余裕額 |
また、夕方データ一括処理終了後(17:00頃)に諸経費が更新され、追証の発生および追証金額が増加する場合があります。ご注意ください。
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現物買付余力の詳細は、こちら でご確認ください。
使用可能現金 | |
現金残高 | 現金としてお預りしている金額を表示します。
本日約定分や、「発注済」の代金等は加味されていません。
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預り増加額 | 本日約定分の受取金額等を表示します。 |
預り減少額 | 本日約定分の支払金額や、「発注済」の代金等を表示します。
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ボックスレート手数料拘束金 | ご注文にかかる税込手数料の合計金額を拘束します。
※「約定代金50万円以下」の取引では、夕方データ一括処理が終了するまで、1,100円(税込)を拘束します。
※口座区分「NISA」の取引は、手数料が無料のため、拘束されません。 ※25歳以下のお客様は手数料が無料のため、拘束されません。
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源泉徴収税拘束金(仮計算) | 特定口座で「源泉徴収あり」を選択している場合、営業日ごとに徴収する源泉徴収額を拘束します。
※法人のお客様には表示されません。
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使用可能現金 | 現物取引を行う場合に使用可能な現金を表示します(マイナスとなる場合はマイナス表示です)。 |
保証金余力からの現物買付余力 | |
保証金余力からの現物買付余力 | 信用取引口座を開設している場合、総合口座でお預りしている現金および現物株式は、信用取引の保証金として使用します。
そのため、お預りしている現金を使用して現物買付を行う場合、現金と株式(保有有価証券の代用換算額)の差し替えを行っても、保証金余力がマイナスとならない限度額を現物買付余力として表示します。
「保証金余力からの現物買付余力」には、次の1または2のどちらか少ない金額を表示します。
1.「使用可能現金」-「ボックスレート手数料(余力に応じた分)」
2.(「保証金余力」-「ボックスレート手数料(余力に応じた分)」)×5
※保証金余力=使用可能保証金-必要保証金
※計算の結果、マイナスとなる場合はゼロ表示です。
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NISA口座投資可能額 | |
NISA投資可能額(成長投資枠) | NISA口座(成長投資枠)で買付可能な金額(年間上限240万円)を表示します。実際の現金保有額とは異なります。
「NISA投資可能額(成長投資枠)」のリンクを押すと、【NISA投資可能額 】画面に切り替わります。 |
信用新規建余力の詳細は、こちらでご確認ください。
使用可能保証金額 | |
現金残高 | 受入保証金が最小となる日(最小となる日に受取・支払金額等がある場合は、受入保証金が最小となる日の前営業日)の金額を表示します。 |
保有有価証券の代用換算額 | お預りしている株式と、約定済で受渡日が未到来の株式の代用評価額の合計(前日終値による保有総額×評価掛目)を表示します。
※NISA口座の株式等は、代用有価証券として使用することができません。
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預り増加額 | 受入保証金が最小となる日の受取金額等を表示します。 |
預り減少額 | 受入保証金が最小となる日の支払金額等を表示します。 |
ボックスレート手数料拘束金 | ご注文にかかる税込手数料の合計金額を拘束します。
※「約定代金50万円以下」の場合は1,100円(税込)、無期限信用取引・短期信用取引の場合は日計り取引時の片道手数料等の無料サービスがない状態で計算された手数料金額を、夕方データ一括処理終了(17:00頃)まで拘束します。
※口座区分「NISA」の取引は、手数料が無料のため、拘束されません。 ※25歳以下のお客様は手数料が無料のため、拘束されません。
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源泉徴収税拘束金(仮計算) | 特定口座で「源泉徴収あり」を選択している場合、営業日ごとに徴収する源泉徴収額を拘束します。
※法人のお客様には表示されません。
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建玉評価拘束金 | 「前営業日終値で評価した総建玉の評価損益合計が、評価損となる場合の評価損」+「総建玉にかかる支払諸経費および当日約定した新規建玉の税込手数料、金利」を拘束します。
「総建玉」は前営業日約定分までとなり、当日新規建分は加味しません。
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決済損益
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約定後、受渡日が未到来の決済損益を表示します。 |
使用可能現金 | 信用取引を行う場合に使用可能な現金を表示します(マイナスとなる場合はマイナスで表示します)。 |
信用新規建余力(円)
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使用可能保証金額 | 「使用可能現金」+「保有有価証券の代用換算額」-「建玉評価拘束金」+「決済損益」を表示します。 |
必要保証金(内現金) | (「保有建玉の建約定金額」+「発注済想定建約定金額」+「受渡日が到来していない現引・現渡建玉の建約定金額」)×委託保証金率(30%)を表示します。
※増担保銘柄およびレバレッジ型ETF等については、別途、定める委託保証金率で計算します。規制内容の詳細は次の当社取引規制でご確認ください。
>>当社取引規制 【(内現金)】欄には、増担保銘柄に必要な現金委託保証金額を表示します。
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保証金余力 | 「使用可能保証金額」-「必要保証金」を表示します。 |
建玉総額 | 信用建玉の総額を表示します(制度信用取引・無期限信用取引・短期信用取引・一日信用取引の合算)。 |
信用新規建余力(円) | 信用新規建注文を発注するうえでの限度額です。「保証金余力」÷0.30を表示しています(計算の結果マイナスとなる場合や、預り資産基準を満たしていない場合はゼロ表示です)。 |
追証余力(円) | 「使用可能保証金」と「建玉総額×最低維持率(20%)を比較し、追証発生までの余裕額を表示します。建玉総額には、発注済想定約定金額等も加味されますので、「リアルタイム追証余裕額」とは異なります。
※追証発生までの余裕金額を確認する場合、「リアルタイム追証余裕額 」を参考にしてください。
<算出式>
「使用可能保証金額」-{(「保有建玉の建約定金額」+「発注済想定建約定金額」+「当日現引・現渡した建玉の建約定金額」)×最低維持率(20%)}
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先物OP証拠金余力の詳細は、こちら でご確認ください。
使用可能証拠金額 | |
受入証拠金総額 | 先物・オプション取引口座に受入れている現金と、株式の代用評価額を合算した証拠金の総額を表示します。
<算出式>
(A)+(B)+(C)-(D)±(E)
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保有有価証券の代用換算額(A) | 先物・オプション取引口座でお預りしている株式の代用評価額(現金換算の証拠金)です。前日終値による保有総額×評価掛目(70%)で表示します。証拠金の評価単価の基準となる市場は、
2つ以上の市場に上場している場合、東証・名証・福証・札証の順となります。
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現金残高(B) | 現金としてお預りしている金額を表示します。
本日約定分や、「発注済」の代金等は加味されていません。
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預り増加額(C) | 受渡日(2営業日目)が未到来の受取金額等を表示します(本日取引により発生した受取現金)。
<本日取引により発生した受取現金>
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預り減少額(D) | 受渡日(2営業日目)が未到来の支払金額等を表示します(本日取引により発生した支払現金)。
<本日取引により発生した支払現金>
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先物評価損益(E) | 前営業日終値で評価した建玉(※)ごとの評価損益を合計した数値です。
※前営業日約定分までとなり、当日約定分は加味しません。
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使用可能現金 | オプション買注文を発注するうえでの限度額を表示します。「現金残高」から、「預り増加額」「預り減少額」「先物評価損益」を加味しています。 |
証拠金余力 | ||
必要証拠金額 | 「(VaR証拠金額×当社掛目)-ネット・オプション価値の総額」を表示します。
ただし、VaR方式で計算をした結果、想定損失額がマイナスの値を取る場合は、必要証拠金額は「0円」または「ネット・オプション価値総額がマイナスの場合、その絶対値」を証拠金として計算します。
一日先物取引の適用中は、通常の先物取引から当社掛目(一日先物)で減額された必要証拠金(少額証拠金)で計算します。
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VaR証拠金額×当社掛目 | 日本証券クリアリング機構の採用する「VaR」で計算した証拠金額×当社掛目を表示します。一日先物取引の適用中は、通常の先物取引から当社掛目(一日先物)で減額された必要証拠金(少額証拠金)で計算します。「発注済」の未約定注文も加味しています。
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ネット・オプション価値総額 | 「買いオプションの価値の総額-売りオプションの価値の総額」で求められる、オプションの清算価値を表示します。
各オプションの価値の総額は、前営業日の清算価格(毎営業日日中立会終了後に日本証券クリアリング機構で発表)で計算します。一日先物取引の適用中は0円です。
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最低証拠金 | 先物・オプション取引に必要な最低証拠金の金額が表示されます。当社の最低証拠金は0円です。 | |
現金必要証拠金額 | 「必要証拠金」×50%を表示します。 | |
証拠金余力 | 「受入証拠金」-「必要証拠金」を表示します。 | |
現金証拠金余力 | 「使用可能現金」-「現金必要証拠金」を表示します。 | |
追証余裕額 | 「受入証拠金」-「維持証拠金」を表示します。
一日先物取引の適用中はハイフン表示です。
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現金追証余裕額 | 「使用可能現金」-「維持現金証拠金」を表示します。
一日先物取引の適用中はハイフン表示です。
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なお、先物・オプション口座を開設されていないお客様は、表示されません。
現金残高 | 当日の証拠金現金残高を表示します。 |
リアルタイム代用評価額 | 先物・オプション取引口座でお預りしている、株式の代用評価額(現金換算の証拠金)です。
リアルタイムの時価(※主市場基準)で評価した保有総額×評価掛目(70%)で表示します。
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リアルタイム先物評価損益 | リアルタイムの時価で評価した、建玉ごとの評価損益の合計値を表示します。 |
リアルタイム
ネット・オプション価値総額
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「買いオプションの価値の総額-売りオプションの価値の総額」で求められる、オプションの価値総額を表示します。各オプションの価値の総額は、リアルタイムで計算します。一日先物取引の適用中は0円です。 |
預り増加額 | 受渡や振替を加味した、当日の預り増加額を表示します。
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預り減少額 | 受渡や振替を加味した、当日の預り減少額を表示します。未約定分は加味していません。 |
ロスカットライン | 現在適用されているロスカットラインを表示します。
一日先物取引が未適用で、ロスカット口座を開設されていない場合、ハイフン表示です。
<ロスカットライン未設定の場合>
「標準ロスカットライン」を表示します。
<ロスカットラインを任意で設定している場合>
「お客様任意の値でのロスカットライン」と「標準ロスカットライン」を比較し、大きい方の金額(適用されるロスカットライン)を表示します。
※「標準ロスカットライン」の計算方法は、取引ルールでご確認ください。
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リアルタイム維持証拠金余力 | 先物・オプション取引口座の状況を、リアルタイムの時価を用いて評価した余力です。
証拠金現金残高に、リアルタイムの代用評価額、先物評価損益、ネット・オプション価値総額を加味して計算されます。
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