現物買注文を発注するうえでの限度額を表示します。計算の結果、マイナスとなる場合はゼロ表示です。

 

＜信用取引を行っていない場合＞

「使用可能現金」から、ボックスレート手数料を差し引いた金額を表示します。

株式購入後、手数料金額が不足しないよう、事前に手数料が拘束されます。

 

＜信用取引を行っている場合＞

「使用可能現金」からボックスレート手数料を差し引いた金額と、「保証金余力からの現物買付余力」を比較し、どちらか小さい方の金額を表示します。「保証金余力からの現物買付余力」は、株式を購入しても、信用取引の保証金余力がマイナスにならない金額です。

「使用可能現金」と「保証金余力からの現物買付余力」を比較し、最小の金額を採用することで、完全前受制と保証金余力がマイナスにならないことを同時に満たす金額となります。

 

信用新規建注文を発注するうえでの限度額を表示します。「保証金余力」÷0.30で計算します（計算の結果マイナスとなる場合や、預り資産基準を満たしていない場合はゼロ表示です）。信用取引口座を開設されていないお客様は、表示されません。

なお、信用新規建余力（円）に金額が表示されている場合でも、注文にかかる手数料や諸経費計算において最低委託保証金額（30万円）を下回る場合、信用新規建注文を発注できません。

＞＞最低必要保証金の30万円がありますが、信用新規注文ができません。

 

NISA口座（成長投資枠）で買付可能な金額を表示します。未約定の注文がある場合も、発注に必要な金額が引かれて表示されます。

MATSUI Bank口座開設済の場合は、MATSUI Bank口座の残高を加味した「NISA買付余力（銀行含）」も表示されます。

NISA口座（成長投資枠）で買付可能な金額を表示します。実際の現金保有額とは異なります。

当年の成長投資枠（240万円/年）から日本株・投資信託（成長投資枠）の投資済金額（未約定注文を含む）と米国株の割当て済NISA枠を差し引いた金額を表示します。

なお、NISA口座を開設されていないお客様は、表示されません。

信用新規建の参考となる数値で、前営業日の終値から算出した維持率です。保有有価証券の代用換算額、建玉評価拘束金等を前営業日の終値で評価し、算出しています。

 

追証審査の参考となる数値で、時価から算出した現在の維持率です。保有有価証券の代用換算額、建玉評価拘束金等を時価で評価し、算出しています。

 

※信用新規建注文の未約定分は、リアルタイム維持率では考慮しません。

 

当社の最低維持率は20％です。大引けの段階でリアルタイム維持率が20％を下回っている場合、追証が発生します。

また、夕方データ一括処理終了後（17:00頃）に諸経費が更新され、追証の発生および追証金額が増加する場合があります。ご注意ください。

＞＞追加保証金（追証）

追証が発生するまでの金額を時価で評価して表示します。大引けの段階で「リアルタイム追証余裕額」がマイナスとなっている場合、追証が発生します。