現金としてお預りしている金額を表示します。

本日約定分や、「発注済」の代金等は加味されていません。

本日約定分の支払金額や、「発注済」の代金等を表示します。

特定口座で「源泉徴収あり」を選択している場合、営業日ごとに徴収する源泉徴収額を拘束します。

※法人のお客様には表示されません。

信用取引口座を開設している場合、総合口座でお預りしている現金および現物株式は、信用取引の保証金として使用します。

 

そのため、お預りしている現金を使用して現物買付を行う場合、現金と株式（保有有価証券の代用換算額）の差し替えを行っても、保証金余力がマイナスとならない限度額を現物買付余力として表示します。

 

「保証金余力からの現物買付余力」には、次の1または2のどちらか少ない金額を表示します。

 

1．「使用可能現金」－「ボックスレート手数料（余力に応じた分）」

 

2．（「保証金余力」－「ボックスレート手数料（余力に応じた分）」）×5

※保証金余力＝使用可能保証金－必要保証金

※計算の結果、マイナスとなる場合はゼロ表示です。

NISA口座（成長投資枠）で買付可能な金額（年間上限240万円）を表示します。実際の現金保有額とは異なります。当年の成長投資枠（240万円/年）から日本株・投資信託（成長投資枠）の投資済金額（未約定注文を含む）と米国株の割当て済NISA枠を差し引いた金額を表示します。

なお、NISA口座を開設されていないお客様は、表示されません。
「NISA投資可能額（成長投資枠）」のリンクを押すと、【NISA投資可能額 】画面に切り替わります。

お預りしている株式と、約定済で受渡日が未到来の株式の代用評価額の合計（前日終値による保有総額×評価掛目）を表示します。

※NISA口座の株式等は、代用有価証券として使用することができません。

ご注文にかかる税込手数料の合計金額を拘束します。

※「約定代金50万円以下」の場合は1,100円（税込）、無期限信用取引・短期信用取引の場合は日計り取引時の片道手数料等の無料サービスがない状態で計算された手数料金額を、夕方データ一括処理終了（17:00頃）まで拘束します。
※口座区分「NISA」の取引は、手数料が無料のため、拘束されません。

※25歳以下のお客様は手数料が無料のため、拘束されません。

特定口座で「源泉徴収あり」を選択している場合、営業日ごとに徴収する源泉徴収額を拘束します。

※法人のお客様には表示されません。

「前営業日終値で評価した総建玉の評価損益合計が、評価損となる場合の評価損」＋「総建玉にかかる支払諸経費および当日約定した新規建玉の税込手数料、金利」を拘束します。

 

「総建玉」は前営業日約定分までとなり、当日新規建分は加味しません。

決済損益

（「保有建玉の建約定金額」＋「発注済想定建約定金額」＋「受渡日が到来していない現引・現渡建玉の建約定金額」）×委託保証金率（30％）を表示します。

※増担保銘柄およびレバレッジ型ETF等については、別途、定める委託保証金率で計算します。規制内容の詳細は次の当社取引規制でご確認ください。
＞＞当社取引規制

 

【（内現金）】欄には、増担保銘柄に必要な現金委託保証金額を表示します。

「使用可能保証金」と「建玉総額×最低維持率（20％）を比較し、追証発生までの余裕額を表示します。建玉総額には、発注済想定約定金額等も加味されますので、「リアルタイム追証余裕額」とは異なります。

※追証発生までの余裕金額を確認する場合、「リアルタイム追証余裕額  」を参考にしてください。

 

＜算出式＞

「使用可能保証金額」－｛（「保有建玉の建約定金額」＋「発注済想定建約定金額」＋「当日現引・現渡した建玉の建約定金額」）×最低維持率（20％）｝