現在登録されている口座情報を表示します。「変更する」の表示がある項目は、変更依頼が可能です。
「登録情報カテゴリ一覧」から各項目へ遷移することができます。
口座情報
他証券会社から松井証券へ株式を振替入庫する際、先方証券会社指定の振替依頼書に記載する項目です。
お客様のログインID、部店コード、顧客コード、機構加入者コード、加入者口座コードを表示します。
当社で株式のお預りが一度もない場合、加入者口座コードは未登録になっています。
入庫をご希望のお客様で、加入者口座コードが「未登録」の場合、お客様サイト【口座管理】-【登録情報】画面で「加入者口座コード登録」ボタンを押してください。お客様のコードが表示されます。
※ほふり(証券保管振替機構)での登録完了までに数日かかります。
お客様基本情報
変更前の登録内容に入力漏れや重複項目等がある場合、エラー表示され、変更手続きができません。
また、多要素認証で「SMS認証を利用」を設定している場合は、「携帯電話番号」の削除ができません。
なお、個人口座と法人口座で表示項目が変わり、登録情報変更の手続き方法が異なります。
個人口座の場合
氏名(カナ)、性別、住所(カナ)、連絡先、勤務先を表示します。
内容に変更がある場合は「変更する」を押し、画面に従いお手続きください。
詳細は、次のよくあるご質問(Q&A)をご確認ください。
法人口座の場合
法人名(カナ)、法人名略称、法人番号受入状況、法人番号、所在地、所在地(カナ)、代表番号、上場区分、法人区分、課税区分、資本金、本決算、事業内容、取引責任者情報、代表者情報を表示します。
法人口座の場合、法人略称、メールアドレスと通知メールの設定、連絡先優先順位以外の変更は書類による手続きが必要です。
内容に変更がある場合は「変更する」を押し、画面に従いお手続きください。
詳細は、次のよくあるご質問(Q&A)をご確認ください。
セキュリティ・通知メール設定
メールアドレス、ログイン通知メール、約定通知メール(株式・先OP)、その他通知メール、サービス情報等お知らせメールの設定を表示します。
「変更する」をタップして、設定の変更ができます。
>>
通知メール
当社では、不正なログインを検知する方法として、ログイン通知メールの設定を適用します。
配当金の受け取り方法
お客様の配当金受領方式を表示します。
「変更する」を押すと、配当金受領方式選択画面が表示され、登録配当金受領口座方式と株式数比例配分方式へ変更できます。
<登録配当金受領口座方式>
お客様が保有するすべての株式等(他の証券会社で保有する株式等も含む)の配当金を、指定した銀行口座に一律に入金し、受取る方式です。
登録配当金受領口座方式を選択する場合は、振込先となる金融機関をご指定ください。ゆうちょ銀行は指定できません。
<株式数比例配分方式>
総合口座で配当金を受取る方式です。
NISA口座で保有する株式の配当金等を「株式数比例配分方式」で受領した場合、非課税になります。
配当金の受取方法を「株式数比例配分方式」へ変更・指定できない場合があります。詳細は
こちら 
をご参照ください。
※画面上で「指定なし」へ変更することはできません。指定なしへの変更をご希望の場合は、
松井証券顧客サポート 
までご連絡ください。
※出金先金融機関(松井証券→お客様)の変更ロックをかけている場合、画面上から変更を受付できません。
松井証券顧客サポート 
までご連絡ください。
入金先・出金先口座
<出金先口座(松井証券→お客様)>
お客様名義の振込先金融機関口座を表示します。未登録の場合は、登録手続きを行ってください。
>>出金先金融機関の登録・変更方法(Q&A)
<入金先口座(お客様→松井証券)>
銀行窓口・ATMから入金する際のお客様専用の振込口座です。
※松井証券を名義とする銀行口座です。「入金先銀行口座」は、配当金等の振込指定口座には使用できません。ご注意ください。
※「ネットリンク入金」で使用する銀行口座とは異なります。
投資基本情報
個人口座と法人口座で表示項目が異なります。
<個人口座>
年収、金融資産、投資資金の内容、投資目的を表示します。
<法人口座>
運用予定額、投資目的を表示します。
内部者登録情報
お客様の内部者登録情報です。
内部者登録情報を追加する場合、「変更する」をタップして、「追加する」を押して登録してください。
内部者登録情報の変更・削除を行う場合、
松井証券顧客サポート 
までご連絡ください。
特定口座の源泉徴収区分
※法人口座の場合、表示されません。
当年と翌年の源泉徴収区分を表示します。
「変更する」をタップして、源泉徴収区分の変更を依頼できます。
・「源泉徴収あり(配当受入なし)→源泉徴収なし」に変更の場合は、画面での入力のみで変更できます。
・「源泉徴収なし→源泉徴収あり」等に変更の場合は、書類での手続きが必要です。書類送付先をご指定ください。返送いただいた書類が当社へ到着次第、源泉徴収区分等の変更手続きを行います。
特定口座の制度上、特定口座内ですでに取引(売却・返済)や配当金等の受払いがある場合、同年の源泉徴収区分の変更は受付できません。
※翌年分の変更を受付します。
手続きの完了前に、特定口座で取引(売却・返済)や配当金の受払等が行われた場合、または特定口座で有効期間「週末まで」「期間指定」の売却・返済注文を発注されている場合、源泉徴収区分の変更は受付できません。
NISA口座の種類
※法人口座の場合、表示されません。
当年と翌年のNISA口座開設状況を表示します。NISA口座を開設していて当社での勘定設定がある場合は「設定あり」と表示します。