現物買付余力は、株式購入後に手数料金額が不足しないよう、入金金額(お預り現金残高)から想定される売買委託手数料(ボックスレート手数料)をあらかじめ差し引いて表示しています。 そのため、入金金額より現物買付余力は少なく表示されます。 【例】100万円入金した場合の現物買付余力 1,000,... 詳細表示
逆指値注文とは 株価の動きを監視し、指定した価格(トリガー値段)に到達した時に、あらかじめ設定しておいた注文を市場へ発注する注文方法です。 逆指値注文の具体的な利用例、注意事項については、こちらでご確認ください。 追跡指値注文とは 通常の指値注文を発注したまま、株価... 詳細表示
FX口座の開設方法は、次のとおりです。 松井証券に総合口座をお持ちでない方 松井証券に総合口座をお持ちの方 松井証券に総合口座をお持ちでない方 松井証券に総合口座を開設する際、「FX口座」の開設申込みを同時に行うことができます。また、「FX専用口座」の開設も可能です。 総... 詳細表示
株式取引(日本株)は、現物取引と信用取引(制度・無期限・短期)をあわせた1日の約定代金合計により手数料が決定する「ボックスレート」が適用されます。 1日の約定代金合計が一定範囲なら、何回取引しても定額料金です。 「1日の約定代金合計」とは、取引所とPTSの現物取引と信用取引(制度・無期限・短期)の合計金額... 詳細表示
先物・オプション取引口座への証拠金の振替方法を教えてください。
先物・オプション取引口座への入出金・入出庫は、証券口座と先物・オプション取引口座間で、振替手続きを行う必要があります。 ※ 先物・オプション取引口座へ直接入金したり、先物・オプション取引口座から直接出金することはできません。 振替手続きは、お客様サイト【先物OP取引】-【証拠金振替】画面より行います... 詳細表示
PTSの手数料体系は、取引所とPTSの取引を合わせた1日の約定代金合計により手数料が決定する「ボックスレート」が適用されます。 1日の約定代金合計が一定範囲なら、何回取引しても定額料金です。 ※ ナイトタイム・セッションの取引は、翌営業日の取引として扱います。 ※ NISA口座、ジュニアNISA口座... 詳細表示
上場株式の配当金支払通知書は、次の基準でお客様へ発行されます。 個人口座 法人口座 個人口座 配当金受領方式「株式数比例配分方式」で登録している場合 年1回、取引年の翌年1月に当社より次の書類を発行します。 発行される書類は、口座区分... 詳細表示
配当金には、「利益剰余金」を原資とする通常の配当金と「資本剰余金」を原資とする配当金があり、税務上の取扱いが異なります。 「利益剰余金」を原資とする通常の配当金 企業の利益である「利益剰余金」から支払われます。 配当所得に該当し、所得税・住民税(20.315%)が源泉徴収され... 詳細表示
投資信託の積立の設定変更や解除は、投資信託お客様サイト【積立】-【積立設定一覧】画面から受付します。 積立の設定変更 積立の解除 積立の設定変更 積立設定の変更を行う際、最新版の目論見書等の確認が必要です。 最新版の目論見書等が未確認の場合は、積立設定変更画面で最新版の目論見書等... 詳細表示
ADRとは、American Depositary Receiptの略で、日本語では「米国預託証券」と呼ばれます。 米国以外の株式が米国で流通しやすいように発行された有価証券です。 米国市場に上場する場合、株式の代わりに預託証券(DR)が流通します。 ADRは、米国株式と同様に取引ができ... 詳細表示
米国株のサーキットブレーカーとは、加熱した取引を中断させ、相場を安定させる為に発動される措置です。 発動条件としては、アメリカの代表的な上場企業で構成されるS&P500株価指数が急落することで発動します。 サーキットブレーカーが発動される段階は、以下のとおりです。 ... 詳細表示
需要申告は、お客様サイト、またはお客様サイト(クラシック/日本株)にログイン のうえ、次の操作でお手続きください。 ※ スマートフォンからの申込方法は、こちら をご確認ください。 ※ 「需要申告」のみでは、購入手続きは完了しません。購入までの流れはこちら をご確認ください。... 詳細表示
証券会社で配当金を受取る方式です。 複数の証券会社に口座をお持ちの場合、各証券会社の保有残高にあわせてそれぞれの口座に配当金が入金されます。 <例:A社の株式をB証券で600株、C証券で400株保有している場合> A社の配当金は、B証券に600株分、C証券に400株分の配当金が入金されます。 ... 詳細表示
「コーポレートアクション」は、株式を発行する企業の財務活動上の意思決定を指します。 具体的には、株式分割や併合等があり、お客様が保有する株式の株数や株価に影響を及ぼします。 【ご注意】 合併、株式交換、株式移転、株式併合、上場廃止、非整数倍の株式分割が行われる場合、または有償増資・非整数倍の... 詳細表示
信用取引(日本株)で追証発生後、相場変動により20%まで回復したのですが、追証を差入れる必要はありますか。
信用取引で一度発生した追証は、相場変動により維持率が20%を上回った場合でも、自然に減少や解消することはありません。 期日までに追証の入金必要金額以上を入金するか、返済必要額以上の建玉の返済(反対売買)が必要です。 維持率が追証発生日時より悪化した場合、追加で追証が発生する場合があります。 ... 詳細表示
主な利用方法は次のとおりです。 【参考】マネーサテライト動画:逆指値注文とは(4分05秒) 1.損切り(損失を限定させ、株式の塩漬けを回避) 2.利益確保(上値を狙いつつ、一定の利益を確保する) 3.順張り(一日中相場をウ... 詳細表示
投資信託の申込日・取引成立日・受渡日について教えてください。
申込日とは、取引成立日を決める起点となる日付です。注文した日時やファンドの休日により申込日が決まります。 取引成立日とは、取引金額が確定する日付(約定日)です。投資信託により取引成立日は異なります。 申込日 原則、営業日の15:00(投資信託ごとの注文申込締切時間)までに受付... 詳細表示
上場廃止銘柄の株式は、ほふり(証券保管振替機構)の取扱い最終日以降、当社で該当銘柄をお預りすることができないため、当社の口座から出庫となります。 また、上場廃止後、「株主権が喪失する場合」と「株主権が喪失しない場合」の2つに取扱いが分かれます。 株主権が喪失する場合 倒産や100%減資等... 詳細表示
譲渡益 配当金 損益通算と損失繰越控除 為替差益 各種報告書 譲渡益 日本株と同様、国内のみで課税されます。 課税方法 申告分離課税 税率 20.315%(所得税15.315%・住民税5%) 所得区分 譲渡所得 課税対象 1年間(受渡日が1月1日から12月3... 詳細表示
株式取引(日本株)の注文受付時間 インターネット注文 03:15~15:30 17:00~翌02:15 電話注文(※) 平日08:30~15:30 ※ 06:00~06:30の間は、一時的に発注できない時間帯があります。 ※ 電話でのお取引の場合、電話手数料 が適用になります。電... 詳細表示
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