取扱商品

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『 取扱商品 』 に関するQ&A

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  • FXの自動売買(リピート注文)の運用停止方法を教えてください。

    自動売買(リピート注文)は、注文グループごとに運用停止が可能です。自動売買により発注された個別の新規注文・決済注文を取消することはできません。 自動売買の運用停止は、FXお客様サイト、FXアプリ、FXスマホサイトより可能です。 自動的に運用が停止する場合についてはこちらからご確認ください。 【参... 詳細表示

    • No:42069
    • 公開日時:2025/07/25 17:00
    • 更新日時:2025/09/05 09:48
    • カテゴリー: 自動売買  ,  操作説明
  • 市場の「PTSJ」とはなんですか。

    現物取引および信用取引の注文入力の際、市場欄で「PTSJ」を選択した場合、ジャパンネクスト証券株式会社が運営する私設取引システム(PTS)のJ-Marketへ注文を取次ぎます。 【参考】マネーサテライト動画:PTSとは(3分01秒) PTSの売買価格決定方法は「... 詳細表示

    • No:20556
    • 公開日時:2021/01/29 17:00
    • 更新日時:2021/05/20 15:08
    • カテゴリー: PTS
  • 株式取引(日本株)で日計り取引(ループトレード)はできますか。

    現物取引、信用取引の別により異なります。 現物取引 現物株式は、同一受渡日における同一銘柄(同一資金)の日計り取引(ループトレード)が可能です。 ただし、差金決済に該当する場合、法令で禁止されているため取引できません。 同一資金での取引例 取引の可否 ... 詳細表示

  • 「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」について教えてください。

    「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」は、松井証券の投資信託口座、およびiDeCoで保有している投資信託の保有金額に応じて、松井証券ポイントが貯まるサービスです。 サービスのご利用には、毎月エントリーが必要です。 エントリーいただけない場合は付与対象外となりますのでご注意ください。 ※ iDeCo... 詳細表示

  • 米国株はいつ約定しますか。

    米国株市場の立会時間に約定します。 立会時間の詳細は、こちらをご確認ください。 【参照】 米国株の注文受付時間と取引時間(夏時間・冬時間)を教えてください。 米国株の約定日は、米国現地での約定日付の翌国内営業日です。 受... 詳細表示

  • 先物・オプション取引の一括返済注文とはどのような注文ですか。

    既存の建玉をすべて成行で返済することができる注文方法です。余力に関係なく発注可能です。 一括返済注文は、次の画面より操作してください。 お客様サイト お客様サイト(クラシック/先物OP) 先物OPアプリ お客様サイト ... 詳細表示

  • 米ドルMMFの税金について教えてください。

    米ドルMMFの税金の取扱いは次のとおりです。 分配金 分配金の税金は、月末の再投資に対して、20.315% (所得税15.315%、住民税5%)の申告分離課税です。 ※ 総合課税を選択することはできません。 ただし、支払の際に源泉徴収されて課税が終了する「確定申告不要制度」が適用され... 詳細表示

  • 米ドルMMFを取引するためには、どうすればいいですか。

    米ドルMMFを取引するためには、次の2つの手続きが必要です。 外国証券取引兼累積投資口座の開設 書面の電子交付に関する承諾 2002年5月7日以降に総合口座を開設したお客様は、口座開設と同時に2つとも手続済のため、すぐにお取引できます。 「外国証券取引兼累積投資口座の開設」および「書面の電子交付に関す... 詳細表示

    • No:1891
    • 公開日時:2016/05/19 03:09
    • 更新日時:2024/11/25 13:24
    • カテゴリー: 米ドルMMF
  • 先物・オプション取引の一括取消とはなんですか。

    発注済の有効な注文をすべて一括で取消できる機能です。一括返済注文も取消できます。 注文の一括取消を行った場合、入力していたすべての逆指値、および追跡指値注文も取消となります。 一括取消は、次の画面より操作してください。 お客様サイト お客様サイト(ク... 詳細表示

  • 米国株のリミットアップ・リミットダウン制度とはなんですか。

    米国市場では、日本市場のように値幅制限やストップ高・ストップ安に該当する制度がありません。 そのため、株価の急変動への対応として、一定時の基準を設け、値動きを制限したり、売買を停止する措置がとられます。 リミットアップ・リミットダウン制度は、直近5分間の個別銘柄の値動きの平均を基準値として、その基準値... 詳細表示

  • 米ドルMMFの為替レートは、発注時点のレートが適用されるのですか。

    米ドルMMFの為替レートは、発注時点の為替レートではなく、取引日の15:00時点の実勢レートを参考に、当社独自のルールに基づいて決定します。 購入の場合は当社決定の為替レートに20銭足したレート、解約の場合は20銭差し引いたレートが適用されます。 購入 当社決定の為替レート+20銭 ... 詳細表示

    • No:1881
    • 公開日時:2016/05/19 03:09
    • 更新日時:2023/04/28 17:40
    • カテゴリー: 米ドルMMF
  • 配当金の入金はどこで確認できますか。

    配当金の受取方法には、次の4種類があり、どの受取方法を選択されているかによって、配当金の受取場所は異なります。 ※ 配当金の受取りは、通常、決算の2~3か月後になります。 受取方法 受取場所 ①【株式数比例配分方式】 株式を預けている各証券会社の口座ごとに配当金を受取る方法です。 ... 詳細表示

    • No:43946
    • 公開日時:2023/09/08 17:00
    • 更新日時:2025/02/19 15:18
    • カテゴリー: 配当金
  • 米国株の手数料はどのように計算しますか。

    米国株の取引手数料は1約定ごとに計算します。 現物取引 <特定口座・一般口座> 約定代金×0.45%(税込0.495%) 上限:20米ドル(税込22米ドル) ※ 約定代金が2.22米ドル以下の場合、手数料は無料です。 <NISA口座> 無料 ※ 取引終了後のデータ一括処理までは... 詳細表示

  • 米国株のコーポレートアクションについて教えてください。

    「コーポレートアクション」は、株式を発行する企業の財務活動上の意思決定を指します。 具体的には、株式分割や併合等があり、お客様が保有する株式の株数や株価に影響を及ぼします。 【ご注意】 合併、株式交換、株式移転、株式併合、上場廃止、非整数倍の株式分割が行われる場合、または有償増資・非整数倍の... 詳細表示

  • 投資信託の受渡日や手数料はどこで確認できますか。

    発注前に投資信託の受渡日や手数料を確認する場合は、次の画面でご確認ください。 受渡日 投資信託お客様サイト【銘柄検索】-【銘柄検索・投信一覧】画面より、受渡日を確認したい銘柄の「購入」ボタンをクリックします。   「銘柄情報」に受渡日が表示されます。 発注後の実際の受渡日は、投資信託... 詳細表示

  • FXの新規注文の発注方法を教えてください。

    FXの新規注文は、FXお客様サイト、FXアプリ、FXスマホサイトから発注できます。 ※ 自動売買(リピート注文)の発注方法(運用開始方法)はこちら でご確認ください。 各チャネルから新規注文を発注する方法は、次のとおりです。 パソコン(FXお客様サイト) スマートフォン(FXアプリ、... 詳細表示

    • No:26014
    • 公開日時:2025/07/25 17:00
    • 更新日時:2025/08/13 13:22
    • カテゴリー: 操作説明
  • 無期限信用取引・短期信用取引の手数料無料サービスについて教えてください。

    無期限信用取引および短期信用取引では、一定の条件を満たすと手数料が無料となるサービスをご用意しています。 無期限信用取引・短期信用取引の手数料無料サービス 日計り取引の片道手数料 日計り取引をした場合、新規、または、返済の約定代金合計が少ない方のどちらか(片道)を、ボックスレート手数料計算時の約定代... 詳細表示

  • 「即時約定可能値幅制度」とは何ですか。

    先物・オプション取引では、「即時約定可能値幅制度」により、取引の一時中断が行われることがあります。 「即時約定可能値幅制度」とは、誤発注等による価格急変の防止の観点から、直前の基準となる値段(DCB基準値段)から所定の値幅(DCB値幅)を超える約定が発生する注文が発注された場合に、当該銘柄における約定付け合... 詳細表示

  • NISA口座で米国株の取引はできますか。

    2024年から開始となる「新NISA」では、米国株のお取引が可能となります。 ※ 年間投資上限額は、成長投資枠の「240万円」です。 なお、お取引の際は、あらかじめ総合口座から米国株口座に「NISA枠の割当て」が必要です。 NISA枠の割当て方法は、次のよくあるご質問(Q&A)でご確認... 詳細表示

  • 貸株金利・貸株配当金相当額は確定申告が必要ですか。

    「貸株金利」および「貸株配当金相当額」は、「雑所得」として課税の対象となります。課税方式は「総合課税」です。 「雑所得」は、総合課税として他の所得と合算されるため、所得金額により確定申告が必要な場合があります。 なお、個人の場合、年収2,000万円以下の給与所得者の方で、給与および退職所得以外の所得が... 詳細表示

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